電子タバコと加熱式タバコの違いは？日本で電子タバコは違法？

近年、紙巻きタバコに代わる選択肢として「電子タバコ」や「加熱式タバコ」を利用する人が増えています。
しかし、この二つは見た目が似ていることから混同されやすく、
「何がどう違うのか」「日本では電子タバコは違法なのか」といった疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。
この記事では、電子タバコと加熱式タバコの違いを整理しつつ、日本における法律上の扱いについてわかりやすく解説します。

電子タバコとは何か

電子タバコとは、リキッドと呼ばれる液体を電気的に加熱し、発生した蒸気（エアロゾル）を吸引する製品です。
火を使わず、煙ではなく水蒸気に近いものを吸うのが特徴です。
リキッドには香料が含まれており、フルーツ系やミント系など多様なフレーバーが存在します。

重要なポイントは、電子タバコには「ニコチン入り」と「ニコチンなし」の二種類があるという点です。
海外ではニコチン入りリキッドが一般的ですが、日本ではこのニコチンの有無が法律上の扱いを大きく左右します。

加熱式タバコとは何か

加熱式タバコは、タバコ葉そのものを電気的に加熱して、発生する蒸気を吸引する製品です。
代表的なものとして、IQOS（アイコス）、glo（グロー）、Ploom（プルーム）などが知られています。

紙巻きタバコのように燃焼させないため、煙や灰は出ませんが、
タバコ葉を使用している以上、ニコチンは含まれています。
そのため、喫煙に近い位置づけの商品と考えると理解しやすいでしょう。

電子タバコと加熱式タバコの違い

両者の最大の違いは「タバコ葉を使っているかどうか」です。
電子タバコは基本的にタバコ葉を使用せず、リキッドを加熱します。
一方、加熱式タバコはタバコ葉を直接加熱する製品です。

この違いにより、ニコチンの扱いや法律上の分類も異なります。
また、においや味、使用感にも差があり、加熱式タバコは紙巻きタバコに近い満足感を得やすい一方、
電子タバコは香りを楽しむ嗜好品として利用されるケースが多いのが特徴です。

日本で電子タバコは違法なのか

結論から言うと、日本で「すべての電子タバコが違法」というわけではありません。
違法かどうかを分ける最大のポイントは「ニコチンを含んでいるかどうか」です。

日本では、ニコチンは医薬品医療機器等法（いわゆる薬機法）の規制対象とされています。
そのため、ニコチンを含む電子タバコ用リキッドを販売・譲渡することは原則として認められていません。
国内の店舗でニコチン入りリキッドが販売されていないのは、このためです。

一方で、ニコチンを含まない電子タバコは、現行法上は違法ではありません。
そのため、日本国内では「ニコチンなし電子タバコ」が合法的に流通しています。

個人輸入の場合の注意点

ニコチン入り電子タバコについては、個人使用に限り、一定量までであれば個人輸入が認められています。
ただし、これはあくまで「自己使用」が前提であり、他人に譲ったり販売したりすると違法になる可能性があります。

また、輸入できる量にも上限があり、税関で没収されるケースもあるため、安易な判断は禁物です。
法律は変更されることもあるため、最新の情報を確認することが重要です。

加熱式タバコの日本での扱い

加熱式タバコは、タバコ葉を使用しているため、日本では「タバコ製品」として扱われます。
そのため、紙巻きタバコと同様に、未成年者の購入は禁止され、たばこ税の課税対象にもなっています。

また、健康増進法に基づく受動喫煙対策の対象にも含まれており、
飲食店や公共施設では喫煙場所が制限される点にも注意が必要です。

健康面での注意点

電子タバコや加熱式タバコは「紙巻きタバコより安全」と思われがちですが、
健康リスクがゼロというわけではありません。
特に加熱式タバコはニコチンを含むため、依存性のリスクは依然として存在します。

電子タバコについても、長期的な健康影響については、まだ十分な研究データが揃っていないのが現状です。
「害が少ない＝安全」と短絡的に考えず、リスクがあることを理解した上で利用することが大切です。

まとめ

電子タバコと加熱式タバコは、見た目は似ていても中身や法律上の扱いが大きく異なります。
電子タバコはリキッドを加熱する製品で、ニコチンなしであれば日本では合法です。
一方、加熱式タバコはタバコ葉を使用しており、紙巻きタバコと同様に厳しい規制を受けています。

「電子タバコは違法なのか？」という疑問に対しては、
ニコチンの有無が判断基準になる、という点を覚えておくとよいでしょう。
正しい知識を持ち、法律や健康への影響を理解した上で、適切な選択をすることが重要です。