日経平均株価とは？仕組みや上がる理由を初心者向けに解説

テレビのニュースや新聞を見ていると、毎日のように耳にする「日経平均株価」という言葉。

「今日は日経平均株価が500円上がりました」「日経平均株価が大幅に下落しました」といったニュースを聞くことがあります。

しかし、そもそも日経平均株価とは何を表しているのでしょうか？日本にあるすべての会社の株価を平均した数字なのでしょうか？

実は、日経平均株価は日本の代表的な225社の株価をもとに計算された数字です。日本の株式市場がどのような動きをしているのかを知るための重要な目安になっています。

この記事では、日経平均株価とは何なのか、どのように計算されているのか、なぜ上がったり下がったりするのかなど、投資初心者にもわかりやすく解説します。

日経平均株価とは何？

日経平均株価とは、日本を代表する株価指数の一つで、東京証券取引所のプライム市場に上場している企業の中から選ばれた225銘柄の株価をもとに算出される数字です。

正式には「日経平均株価」といい、「日経平均」や「日経225（にっけいににご）」とも呼ばれています。

簡単にいうと、日本を代表する225社の株価が全体としてどのように動いているのかを示す指標です。

例えば、日経平均株価が上昇していれば、採用されている企業の株価が全体として上昇する傾向にあると考えられます。

反対に、日経平均株価が下落していれば、株式市場全体が売られる傾向にあることを示しています。

ただし、225社すべての株価が同じ方向に動くわけではありません。値上がりしている会社もあれば、値下がりしている会社もあります。

つまり、日経平均株価は日本経済そのものの数字ではなく、日本の株式市場の動きを知るための代表的な目安なのです。

なぜ225社なの？どんな会社が選ばれる？

日経平均株価の計算に使われる企業は、なぜ225社なのでしょうか？

対象となる企業は、東京証券取引所のプライム市場に上場している銘柄から選ばれます。

選定では、株式の売買が活発に行われているかという市場流動性や、特定の業種に偏らないようにする業種間のバランスなどが考慮されます。

225という数字に特別な経済的意味があるわけではありません。1950年から続く指数の基本的な仕組みが受け継がれているのです。

採用されている企業には、次のような有名企業があります。

• トヨタ自動車
• ソニーグループ
• ファーストリテイリング
• 任天堂
• キーエンス
• 東京エレクトロン
• ソフトバンクグループ

このほかにも、食品、医薬品、銀行、通信、電機、自動車など、さまざまな業種の企業が含まれています。

なお、採用銘柄は永久に固定されているわけではありません。市場の状況などを踏まえて定期的に見直され、原則として毎年4月と10月に入れ替えが行われます。

日経平均株価はどうやって計算する？

日経平均株価は、225社の株価を単純に足して225で割った数字ではありません。

基本的には、採用されている225銘柄の株価を一定の方法で調整し、その合計を「除数（じょすう）」と呼ばれる数字で割って計算します。

簡単に表すと、次のようになります。

日経平均株価＝225銘柄の株価の合計÷除数

この除数を使うことで、株式分割や銘柄の入れ替えなどによって、株式市場の実際の値動きとは関係なく指数が大きく変化してしまうことを防いでいます。

ここで重要なのが、日経平均株価は株価の高い銘柄ほど指数に与える影響が大きくなるという特徴です。

例えば、ある企業の株価が1,000円から1,100円になった場合と、別の企業の株価が10,000円から10,100円になった場合では、同じ100円の上昇でも、日経平均株価への影響は同じではありません。

このように、株価の水準が高い銘柄は「値がさ株」と呼ばれ、日経平均株価を大きく動かす要因になることがあります。

そのため、225社のうち多くの企業の株価が下がっていても、影響力の大きい一部の企業が大幅に上昇すれば、日経平均株価が上がることもあるのです。

日経平均株価が上がる理由とは？

日経平均株価は、さまざまな要因によって毎日変動しています。

主な理由を見てみましょう。

1. 企業の業績が良くなる

企業の売り上げや利益が増えると、将来の成長に期待する投資家が増え、株を買う動きが強くなることがあります。

例えば、自動車メーカーの業績が好調で、今後も利益が増えると予想されれば、その会社の株価が上昇する可能性があります。

こうした動きが多くの企業に広がると、日経平均株価の上昇につながります。

2. 円安になる

円安も日経平均株価に影響を与える重要な要因です。

日本には海外で商品を販売している自動車メーカーや電機メーカーなどが数多くあります。

例えば、海外で1ドルの商品を販売して得た売り上げを日本円に換算する場合、1ドル100円のときと1ドル150円のときでは、円に換算した金額が変わります。

円安になると、海外で稼いだ利益を円に換算したときに大きくなるため、輸出企業などにとってプラスに働く場合があります。

その結果、企業の業績改善への期待から株価が上昇することがあります。

ただし、輸入に頼る企業にとっては、原材料やエネルギーの仕入れ価格が高くなるため、円安が必ずしも良いとは限りません。

3. アメリカの株価が上昇する

日本の株式市場は、海外の株式市場からも大きな影響を受けます。

特にアメリカは世界経済に大きな影響力を持つ国です。

ニューヨーク市場で株価が大きく上昇すると、日本の株式市場にも買い注文が集まりやすくなることがあります。

反対に、アメリカの株価が急落すると、日本の株価も連動して下がる場合があります。

4. 金利や金融政策が変わる

日本銀行やアメリカの中央銀行による金融政策も、株価に影響を与えます。

一般的に金利が低いと、企業がお金を借りやすくなり、設備投資や事業拡大につながることがあります。

一方、金利が上昇すると、企業の借入負担が増えたり、株式よりも預金や債券などが選ばれやすくなったりすることがあります。

ただし、金利の変化が株価に与える影響は、そのときの景気や物価、企業業績などによっても異なります。

日経平均株価が下がる理由とは？

反対に、日経平均株価が下落する場合には、どのような原因があるのでしょうか？

主な理由は次のとおりです。

• 企業の業績が悪化する
• 円高が進み、輸出企業の収益が減るとの懸念が広がる
• アメリカなど海外の株式市場が急落する
• 金利上昇によって株式が売られる
• 戦争や国際情勢の悪化などで投資家が不安になる
• 景気後退への警戒感が強まる

株式市場は、現在の企業業績だけでなく、将来の景気や利益への期待によっても動きます。

そのため、企業の業績が今すぐ悪化していなくても、将来への不安が広がるだけで株価が下がることがあります。

日経平均株価とTOPIXの違いは？

日本の株式市場を表す代表的な指標には、日経平均株価のほかに「TOPIX（トピックス）」があります。

どちらも日本の株式市場の動きを知るための指標ですが、計算方法や特徴が異なります。

日経平均株価は、株価の高い企業の影響を受けやすい指数です。

一方、TOPIXは時価総額を基準に計算するため、会社の規模が大きい企業の影響を受けやすいという特徴があります。

例えば、日経平均株価が大きく上昇していても、TOPIXの上昇率はそれほど高くないというケースもあります。

これは、一部の値がさ株が日経平均株価を押し上げている可能性があるためです。

日本の株式市場の動きをより幅広く把握したい場合は、日経平均株価とTOPIXの両方を確認するとよいでしょう。

日経平均株価はいつから始まった？

日経平均株価の算出が始まったのは1950年9月7日です。

当初は東京証券取引所が算出しており、「東証修正平均株価」という名称で公表されていました。

その後、1970年に日本経済新聞社が算出を引き継ぎ、現在の形で広く知られるようになりました。

1950年から70年以上にわたって算出され続けており、日本経済や株式市場の長期的な動きを知るための重要な指標となっています。

現在では、日本国内だけでなく海外の投資家からも注目されており、世界の金融市場で利用されています。

日経平均株価が高いと日本は好景気なの？

日経平均株価が上昇すると、「日本の景気が良くなっている」と考える人もいるかもしれません。

しかし、日経平均株価が上がったからといって、必ずしも日本全体の景気が良くなっているとは限りません。

なぜなら、株価は企業の将来への期待や海外投資家の売買、為替相場など、さまざまな要因によって動くからです。

例えば、輸出企業や大手ハイテク企業の株価が大きく上昇すれば、日経平均株価は上がる可能性があります。

しかし、その一方で、中小企業の業績が悪化していたり、物価上昇によって家計の負担が増えていたりすることもあります。

つまり、株式市場が好調でも、すべての企業や家庭が景気の良さを実感できるとは限らないのです。

日本経済の状態を知るには、日経平均株価だけでなく、GDP、物価、賃金、雇用状況、企業業績なども合わせて確認することが大切です。

日経平均株価が上がると私たちの生活に関係ある？

株式投資をしていない人にとっても、日経平均株価は無関係ではありません。

例えば、日経平均株価が上昇すると、株式を保有している人の資産が増える可能性があります。

また、企業の株価が上昇し、業績も好調であれば、設備投資や賃上げなどにつながる可能性もあります。

さらに、株価の動きは企業の資金調達や投資家の消費マインドにも影響することがあります。

一方で、日経平均株価が下落したからといって、すぐに給料が下がったり、物価が安くなったりするわけではありません。

株価と私たちの生活は間接的につながっているものの、必ずしも同じ動きをするわけではないのです。

まとめ：日経平均株価は日本経済を知る目安

日経平均株価とは、東京証券取引所のプライム市場に上場する企業の中から選ばれた225銘柄の株価をもとに算出される、日本を代表する株価指数です。

今回のポイントを整理してみましょう。

• 日経平均株価は日本を代表する225銘柄の株価指数
• 日本経済新聞社が算出・公表している
• 株価の高い企業ほど指数に与える影響が大きい
• 円安や企業業績、海外市場、金利などが変動要因になる
• TOPIXとは計算方法や特徴が異なる
• 株価が上昇しても日本全体が好景気とは限らない

毎日のニュースで耳にする日経平均株価は、単なる数字ではありません。

そこには、日本企業の業績、世界経済の動き、為替や金利、投資家の期待など、さまざまな情報が反映されています。

これからニュースを見るときは、単に「日経平均が上がった」「下がった」と判断するだけでなく、なぜそのような動きになったのかにも注目してみてください。

日経平均株価の仕組みを理解すると、毎日の経済ニュースが今までよりもずっと面白く感じられるはずです。